みなさん、こんにちは！ リョーヘーです。
この記事を開いてくれてありがとうございます。
日本には日経平均株価、TOPIX、世界に目を向ければＮＹダウやＳ＆Ｐ５００など様々な株価指数があります。しかし、こういった株価指数は、計算方法で大きく二つに分けることができます。
今回の記事では、株価指数の計算方法に関して書いていきます。
その計算方法とは、この二つです。
①株価平均型
②時価総額加重型
Contents
①株価平均型
この計算方法は非常にシンプルです。
「選定銘柄の株価を合計して、株数で割る」という方法です。
この方法で計算されている株価指数の代表的なもので言えば、「日経平均株価」と「ＮＹダウ」がそれです。
日経平均株価で言えば、構成銘柄である２２５銘柄の株価を単純に合計して、２２５で割るだけです。ＮＹダウで言えば、３０銘柄の株価を単純に合計して、３０で割るだけです。
といっても、現在の株価でこの計算をしてもその日の日経平均株価もＮＹダウも算出することはできません。
なぜなら、２２５銘柄や３０銘柄に選定される銘柄はずっと一緒であったわけではないということと、選定されている銘柄の発行株数がずっと一緒であったわけではないからです。
そのため、日経平均株価やＮＹダウは過去との連続性を保つために、単純に株価の合計を個数で割っているのではなく、特定の「除数」を設定して割っているのです。
このように、特定の除数を使用して、平均株価を求めたものを特に、修正平均株価といいます。
ところで、算出過程で別の除数を使用する理由として、銘柄入替と株数の変動を上げましたが、そうなる理由として銘柄入替は感覚的にわかると思いますが、株数の変動はどうですか？
例えば、ある企業が増資をしたとします。増資をして資金調達をした場合、その株式はどんな価格をつけるでしょうか？ いままでつけていた株価と同じ価格がつくと思いますか？ つかないとしたら、それよりも上がるでしょうか？ それとも下がるでしょうか？
価格のことはケースバイケースなので、こうであるとは言うことができませんが、一般論として、もともとの株価よりも低い価格をつけます。
前回の記事で書いたことなのですが、株価とは「企業の所有権の単価」です。増資したことで、企業合計価値（時価総額）は上がるかもしれませんが、株数が増えているので、単価は下がる可能性が高いです。
このような理由から株数の変動が、平均株価の算出方法を変える要因になっています。
②時価総額加重型
この計算方法も、比較的簡単です。
選定銘柄の時価総額の合計を、ある特定の時期の時価総額の合計で、割ったものです。
この計算方法は、全世界で標準的なものになっており、日本のＴＯＰＩＸをはじめ、アメリカのＳ＆Ｐ５００、その他世界の株価指数は大抵がこの計算方法で算出されています。
例えば、ＴＯＰＩＸの場合には、東京証券取引所第１部に上場している全銘柄の時価総額を合計し、１９６８年１月４日の時価総額を１００として、算出したものです。２０２０年２月２１日のＴＯＰＩＸは、1,674.00なので、簡単に言うと、東証一部の時価総額は50年強で16倍以上になっているという意味です。
この算出方法は、基準が明確になっており、修正平均型のように途中で算出方法が変わることがありません。なので、もしかしたら修正平均型よりもシンプルなのかもしれませんね。
とはいえ、算出対象の銘柄はＳ＆Ｐ５００の場合には500銘柄、ＴＯＰＩＸの場合には2000銘柄以上となり、計算しやすさには欠けるかもしれません。
このように、株価指数には算出方法の違いがあります。どちらが良いというものはありませんが、どちらも一長一短です。
例えばＮＹダウや日経平均株価などの修正平均型の株価指数の構成銘柄を見てみてください。一度は名前を聞いたことがある企業ばかりのはずです。そういった点で、非常にわかりやすい指標であると思います。
しかし、分かりやすさが優れているということは、逆に正確性には欠けるということです。
時価総額額加重型であるＴＯＰＩＸは東京証券取引所1部に上場している企業すべての時価総額の合計です。これは日本経済全体動向を示していると見ることができます。Ｓ＆Ｐ500に関しても500種ということですが、ニューヨーク証券取引所に上場している株数の約75％を網羅しています。
このように時価総額加重型は算出対象の銘柄が非常に多いため、その国の経済動向を正確に把握するのに、優れた指標であると言えます。
さっきとは逆ですね、時価総額加重型は正確性には非常に優れていますが、構成銘柄を見てみればわかると思いますが、聞いたこともない企業ばかりが入っています。要するにわかりにくいということです。
簡単にまとめると、
修正株価平均型は、銘柄数を選定しているので、銘柄数が少なくわかりやすいが、経済動向全体を把握するためには正確性に欠ける。
一方で、時価総額加重型は、銘柄数が多いので経済動向全体を把握するために正確性に優れているが、構成銘柄は基本的に全銘柄だったり、市場に上場している企業の大部分であるために、計算に時間がかかるというデメリットがあります。しかし、現在は高度に計算機能が発達したために、このデメリットはないに等しいのです。
こんな書き方をしていると、修正株価平均型よりも、時価総額加重型の方が良いと感じるかもしれません。ただ、事はそう単純ではないんです。
修正株価平均型は、算出方法が時間経過によって変わってくる可能性があるために、銘柄数を抑える必要があります。銘柄数が少なくなることで、より一つの銘柄の変動が指数全体に与える影響は、時価総額加重型よりも全然大きくなります。
なので、修正平均型の株価指数と時価総額加重型の株価指数は、同じ国の地域であったとしても、動き方や値幅が大きく異なってくる場合があります。つまり、修正平均株価のほうが偏りがあるということです。
なので、最終的な利益は修正平均型のほうが大きくなるかもしれませんね！
逆に言えば、本当の意味での平均は、時価総額加重型の株価指数に連動する投資信託のほうが平均的な利益を狙えるのかもしれませんね。
併せて読みたい記事
投資信託とETF結局どちらが良いのか？
良い投資信託とはどのような投資信託なのか？ トータルリターンだけでは決して測れないもの 【シャープレシオ】
スマートベータ指数とは？ パッシブ運用に勝てるのか？
今回の内容は以上です。最後まで読んでいただきありがとうございます。
Twitter（@szkryhiichioku）をやってますので、フォローすれば更新を見逃しません。
ではまた！
コメントを残す